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調査対象者 全回答者数は996人で、今回の調査対象者が勤める企業規模は5000人以下の中小企業が58%でそれ以外の大企業は42%となっており、前回の調査と同程度の比率で、均等に幅広く調査できたと言えます（グラフ1）。業種の内訳はIT関連が49%、その他が51%となり、これも前回とほぼ同じ比率となりました（グラフ2、表1）。また、調査対象者の職務の割合も前回と同じく、エンドユーザ（その他を含む）の割合が45%となっています（グラフ3）。最後に対象者の役職ですが課長職以上の回答者が40%を切り、一般職、課長・主任職の割合が3分の2を締める割合になりました（グラフ4）。この結果により、今回の調査は企業規模や業種、職などにとらわれず、均等に幅広く回答を得ることができたと言えます。 |
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表1：調査対象企業の業種 IT関連企業 システムインテグレータ 11.2% コンサルタント 2.3% VAR/ディーラー/リセラ 0.6% 通信サービスのプロバイダ/電気通信事業者 18.0% その他のインターネットビジネス 3.8% システムハウス/ソフトハウス 8.2% コンピュータメーカ/周辺機器メーカー 2.3% ネットワーク/通信機器メーカー 2.5% 小計 48.9% その他 製造業 17.3% 商社/卸/小売業 6.9% サービス業 8.4% 金融/証券/保険 2.9% 建設/不動産 2.0% 学校/教育機関 2.4% 運輸 0.4% 病院/医療機関 0.4% 出版/印刷/放送/広告 3.9% 農林/水産/鉱業 0.1% 官公庁/協会/団体 2.5% 学生 1.2% その他 2.5% 小計 51.1% 合計 100.0% |