調査対象者

　今回の総回答者数は655人で前回のN+I 2000 Tokyoでの996人を下回りました。今回の調査対象者が勤める企業規模は、前回の調査と同程度の比率で均等に幅広く調査できたと言えます（グラフ1）。業種の内訳もIT関連が37%、その他が63%となり、これも前回と同様な比率となりました（グラフ2、表1）。ただし、調査対象者の職務の割合は、エンドユーザ（その他を含む）の割合が42%と前回より増加しました（グラフ3）。対象者の役職に関しては、今回、サーベイの項目を変更したため、昨年のものとの比較を論じることは困難ですが、経営者の参加は6%と前年よりも低い結果となりました（グラフ4）。この結果により、今回の調査は、前回に比べるとエンドユーザと一般職が多かったと言えます。IT関連企業におけるセキュリティ分野の関心が高まるにつれ、管理職から一般職へその役割が移行しつつあり、それを証拠づけるようにユーザーの参加割合が増加していると考えられます。