調査対象者 今回の総回答者数は1198人で前回のNetwork Security Expoでの655人の倍近い数字となりました。今回の調査対象者が勤める企業規模は、前回の調査と同様に幅広く調査できたと言えます(グラフ1-1)。業種の内訳もIT関連企業が49%、その他の企業が51%とほぼ半々となり、前々回の同月に行われた調査と同様な比率となりました(グラフ2-1)。ただし、調査対象者の職務の割合は、エンドユーザ(その他を含む)の割合が年々増加しています(グラフ3-1)。特に従業員数1001人以上の企業、IT関連でない業種の企業が目立っており(グラフ3-2)、セキュリティ分野の関心が高まっていることを裏付ける結果となりました。対象者の役職に関しては、一般ユーザが前年に比べ増加しており(グラフ4-3)、セキュリティ分野の関心が高まるにつれ、管理職から一般職へその役割が移行しつつあると考えられます。 |
2000年6月 N+I 2000 Tokyo
2001年2月 Network Security Expo
2001年6月 N+I 2001 Tokyo