IAjapan 第12-13回 迷惑メール対策カンファレンス

ホーム 開催概要 プログラム 会場案内 お申込み



プログラム : 公開可能な動画について公開しました。(2015.11.9)
            公開可能な講演資料について順次公開していきます。(2015.10.26)



●第12回 【東京】10月9日(金)    ●第13回 【大阪】10月16日(金)

●第12回 迷惑メール対策カンファレンス【東京】 :10月9日(金)
13:25-14:05 (40) 【TF-1】 これまでの迷惑メール対策のおさらい
 【講演資料】

pdf 山井氏(1.02MB)

 【講演の様子】
youtube
最初のこのセッションでは、迷惑メールに対する技術的な対策手法を中心に、様々な対策手法について概説します。迷惑メール対策の全体の過去の流れを振り返る良い機会ですので、最近から対策に携わっている人はもちろん、以前から携わっている方も参加されることをお勧めします。

    講師: 山井 成良 (東京農工大学)

14:20-15:00 (40) 【TF-2】お客様に迷惑メールと思われない
      高速かつ大量のメール配信を実現するために - Part 1
15:15-15:55 (40) 【TF-3】お客様に迷惑メールと思われない
      高速かつ大量のメール配信を実現するために - Part 2
 【講演資料】

pdf 全体(1.84MB)

pdf 遠藤氏(1.63MB)

pdf 小早志氏(885KB)

pdf 加藤氏(1.32MB)

pdf 加瀬氏(531KB)

Facebook や LINE といったコミュニケーションツールが台頭しながらも、依然として電子メールはマーケティングツールとして広く活用されています。また、災害時の連絡手段としても電子メールが用いられるケースは多いです。一方で、上記の目的で大量にメールを配信する場合、プロバイダーなどの受信事業者、あるいは利用者に「迷惑メール」と認識されない工夫が必要です。本セッションでは、送信代行事業者といくつかのテーマについて議論して、送信者側と受信者側のあるべき姿を見つけていきたいと思います。

    講師: 遠藤 慈明  (株式会社パイプドビッツ)
        小早志 康次 (エクスペリアンジャパン株式会社)
        加藤 理人  (ビッグローブ株式会社)
        加瀬 正樹  (ニフティ株式会社)

16:10-16:50 (40) 【TF-4】 DMARCとフィードバックループによる新しいメールの枠組み
 【講演資料】

pdf 櫻庭氏(3.56MB)

 【講演の様子】
youtube
これまでの様々な対策により迷惑メールの問題は量的な危機感からより悪質なものへと変わっており、近年様々な事案が発生している通りセキュリティ的な危機感は非常に高まっています。そうした背景からメールの受信側の対策はより厳しくなることが予想され、それによりメールの疎通がだんだんと悪くなる可能性があります。本セッションでは、日本でも普及してきた送信ドメイン認証技術を利用した新しい認証技術DMARCを利用し、送信者へのフィードバックを含めた新しいメールの枠組みについて解説します。この枠組みによりメールの送信者と受信者が協調し、よりメールの利用環境が向上することを目指します。

    講師: 櫻庭 秀次 (株式会社インターネットイニシアティブ)

17:05-17:45 (40) 【TF-5】 携帯キャリアメールアップデート
      迷惑Eメールと迷惑SMSへの対策と取り組みについて
 【講演資料】

pdf 山本氏(1.24MB)
ケータイメールの最新の利用動向と迷惑Eメールおよび迷惑SMSの対策と取り組みをご紹介します。携帯キャリア各社からの講演と、フィッシング被害のトレンドを踏まえて今後の課題について議論を行い、一緒に考えていきます。

    講師: 古賀 章浩  (株式会社NTTドコモ)
        松本 晋輔   (KDDI株式会社)
        井手上 泰彦 (ソフトバンク株式会社)
        奥山 将明   (ソフトバンク株式会社)
        山本 健太郎 (JPCERT/CC フィッシング対策協議会)
        北崎 恵凡   (ソフトバンク株式会社) ※コーディネーター

17:55-18:35 (40) 【TF-6】 STOP!架空請求!対策と取り組みについて
 【講演資料】

pdf 高村氏(1.64MB)
近年、架空請求被害が増加の一途をたどり社会問題化しています。現状の取り組みについて紹介し、問い合わせや被害状況を踏まえて今後の課題について議論を行い、一緒に考えていきます。

    講師: 高村 淳子  (東京都 生活文化局消費生活部)
        芝山  賢一   (警視庁 犯罪抑止対策本部)
        井手上 泰彦 (ソフトバンク株式会社)
        奥山 将明   (ソフトバンク株式会社)

●第13回 迷惑メール対策カンファレンス【大阪】 :10月16日(金)
※講演資料については、第12回【東京】を参照ください。
13:20-14:00 (40) 【OD-1】 これまでの迷惑メール対策のおさらい
 【講演の様子】
youtube
最初のこのセッションでは、迷惑メールに対する技術的な対策手法を中心に、様々な対策手法について概説します。迷惑メール対策の全体の過去の流れを振り返る良い機会ですので、最近から対策に携わっている人はもちろん、以前から携わっている方も参加されることをお勧めします。

    講師: 山井 成良 (東京農工大学)

14:15-14:55 (40) 【OD-2】お客様に迷惑メールと思われない
      高速かつ大量のメール配信を実現するために - Part 1
  Facebook や LINE といったコミュニケーションツールが台頭しながらも、依然として電子メールはマーケティングツールとして広く活用されています。また、災害時の連絡手段としても電子メールが用いられるケースは多いです。一方で、上記の目的で大量にメールを配信する場合、プロバイダーなどの受信事業者、あるいは利用者に「迷惑メール」と認識されない工夫が必要です。本セッションでは、送信代行事業者といくつかのテーマについて議論して、送信者側と受信者側のあるべき姿を見つけていきたいと思います。

    講師: 遠藤 慈明  (株式会社パイプドビッツ)
        小早志 康次 (エクスペリアンジャパン株式会社)
        加藤 理人  (ビッグローブ株式会社)
        加瀬 正樹  (ニフティ株式会社)

15:10-15:50 (40) 【OD-3】お客様に迷惑メールと思われない
      高速かつ大量のメール配信を実現するために - Part 2
  Facebook や LINE といったコミュニケーションツールが台頭しながらも、依然として電子メールはマーケティングツールとして広く活用されています。また、災害時の連絡手段としても電子メールが用いられるケースは多いです。一方で、上記の目的で大量にメールを配信する場合、プロバイダーなどの受信事業者、あるいは利用者に「迷惑メール」と認識されない工夫が必要です。本セッションでは、送信代行事業者といくつかのテーマについて議論して、送信者側と受信者側のあるべき姿を見つけていきたいと思います。

    講師: 遠藤 慈明  (株式会社パイプドビッツ)
        小早志 康次 (エクスペリアンジャパン株式会社)
        加藤 理人  (ビッグローブ株式会社)
        加瀬 正樹  (ニフティ株式会社)

16:05-16:45 (40) 【OD-4】 DMARCとフィードバックループによる新しいメールの枠組み
 【講演の様子】
youtube
これまでの様々な対策により迷惑メールの問題は量的な危機感からより悪質なものへと変わっており、近年様々な事案が発生している通りセキュリティ的な危機感は非常に高まっています。そうした背景からメールの受信側の対策はより厳しくなることが予想され、それによりメールの疎通がだんだんと悪くなる可能性があります。本セッションでは、日本でも普及してきた送信ドメイン認証技術を利用した新しい認証技術DMARCを利用し、送信者へのフィードバックを含めた新しいメールの枠組みについて解説します。この枠組みによりメールの送信者と受信者が協調し、よりメールの利用環境が向上することを目指します。

    講師: 櫻庭 秀次 (株式会社インターネットイニシアティブ)

17:00-17:40 (40) 【OD-5】 携帯キャリアメールアップデート
      迷惑Eメールと迷惑SMSへの対策と取り組みについて
  ケータイメールの最新の利用動向と迷惑Eメールおよび迷惑SMSの対策と取り組みをご紹介します。携帯キャリア各社からの講演と、フィッシング被害のトレンドを踏まえて今後の課題について議論を行い、一緒に考えていきます。

    講師: 古賀 章浩  (株式会社NTTドコモ)
        海野 泰正  (株式会社NTTドコモ)
        松本 晋輔   (KDDI株式会社)
        井手上 泰  (ソフトバンク株式会社)
        奥山 将明  (ソフトバンク株式会社)
        北崎 恵凡  (ソフトバンク株式会社) ※コーディネーター


iajapanCopyright (C) 2015 Internet Association Japan
一般財団法人インターネット協会事務局