見知らぬ相手から望みもしない内容のメールが届くことがあります。商品の宣伝や有料サイト利用の勧誘などの商業的な宣伝メールをはじめ、思想や宗教的な宣伝、いたずらメールや、コンピューターウィルスに感染して自動的にばらまかれてしまったメール、単純な間違いメールなどさまざまなものがあります。

　このようなメールは、迷惑なメールだと言うことができます。

　望みもしないのに届くメールのなかには、受信者にとって有益な情報や興味のある情報が書かれていることも時にはあります。迷惑かどうかは受信者の主観です。しかし、次のような被害を受けることから、多くの人々が不快感や迷惑を感じ、あるいはそれ以上の損害や危険なものとして受け止めています。

　また、迷惑なメールには、いわゆる、いたずらメールも含まれます。軽度のいたずらから悪質なもの、中には犯罪性や違法性を帯びるものもあります。代表的なものには次のようなメールがあります。

　この他に、ウィルス付のメールなども実害を伴う迷惑メールの一種だといえます。

　迷惑メールのほとんどは、商品やサービスの宣伝を目的とした広告・宣伝メールです。製品やサービスの売り込みばかりでなく、メールに書かれたURLから特定のホームページを訪れてもらうことが目的のものもあります。

　電子メールの送信費用は、郵便や宅配便と比較するとごくわずかで、何万、何十万通ものメールを簡単に送信できます。広告や宣伝をするために電子メールが利用されるのは、わずかな費用でたくさんの人へ案内ができるということが、大きな理由の１つです。

　しかし、広告・宣伝メールは、受信者の迷惑になり、企業のイメージを損なうおそれがあります。そうした心配をする一般的な企業は、受信する側に何らかの方法で確認をとってから、送信する方法をとっています。無差別に広告・宣伝メールを送信する企業は、営業上必要な場合を除けば、イメージの低下を覚悟せざるを得ません。

　メールアドレスの収集は、本人から入手する場合とそうでない場合があります。

　個人情報を提供する機会は日常数多くあります。例えば、次のような場合には自分から、氏名や住所、電話番号と共にメールアドレスを連絡先として提供しているとも考えられます。

　一方、本人の知らないうちに個人情報が収集されることもあります。これには次のような可能性があります。

　この他に、機械的に文字を組み合わせたり、辞書にある言葉を組み合わせたりしてあてずっぽうのメールアドレスを作成して配信する方法もあります。こうしたやり方は「ディクショナリアタック」ないしは、「辞書攻撃」と呼ばれます。特に携帯電話で、電話番号をそのままメールアドレスに使用している場合には、こうした方法でアドレスが推測されてしまうことが多いようです。

　これらの対策については、「迷惑メールへの対策：自己防衛に努める」を参照してください。

　現在、迷惑メールを規制する法律は2つあります。

　商品やサービスの宣伝を内容とするメールについては、「特定商取引に関する法律」に、また、特定電子メールを一時に多数の者に対して送信する場合には「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」で規制されています。これらの規制についてはそれぞれ付録で紹介します。