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インターネットと子どもに関するページ

資料・パンフレット | 関連業界/団体からのお知らせ | セミナー・国際活動 | 参考統計データ

資料・パンフレット

ちょっとまって、ケータイ2010
ちょっとまって、ケータイ2008
「ちょっと待って、ケータイ&スマホ」
 発行:2013年3月

「ちょっと待って、ケータイ」
 発行:2010年2月

  「ちょっと待って、ケータイ」ケータイ版

「ちょっと待って、ケータイ」
 発行:2009年1月

「ちょっと待って、ケータイ」
 発行:2008年2月

「ちょっと待って、ケータイ」
 発行:2006年9月
ちょっとまって、ケータイ2009
ちょっとまって、ケータイ2007
ちょっと待って!はじめてのケータイ2010
「ちょっと待って!はじめてのケータイ」
 発行:2010年3月

  「ちょっと待って!はじめてのケータイ」ケータイ版

「ちょっと待って!はじめてのケータイ」
 発行:2009年1月
ちょっと待って!はじめてのケータイ
フィルタリングを知っていますか?
「フィルタリングを知っていますか?」
 発行:2009年2月

「フィルタリングを知っていますか?」
 発行:2008年2月

「フィルタリングを知っていますか?」
 発行:2006年12月
フィルタリングを知っていますか?
セミナー等でご利用いただける「チラシ」各種あります。

 
「インターネットにおけるルールとマナー こどもばん 公式テキスト」
 発行:2012年3月改訂版
textbook
「インターネットを利用するためのルールとマナー集」
 こどもばん改訂版発行:2004年8月
kodomo

フィルタリングに関するパンフレット

 
「フィルタリングしてみよう」発行:2004年3月
「フィルタリングソフトのしくみ」発行:2003年3月
一般的なフィルタリングソフト製品の仕組みやレイティングの種類、フィルタリングの技術などについて紙芝居形式で分かりやすく説明しています。

filtering
「インターネット上に氾濫する有害情報は今、どうなっている?
 ~子どもに見せたくない情報に対して私たちが出来ること~」

 発行:2005年3月
 
インターネット上の子どもに見せたくない情報について取り上げ、次にそれらの情報への対応策として、自主規制、技術的対策、法規制、ホットライン、メディアリテラシーといった取組みを紹介しています。最後に、海外各国で行われている法規制や自主規制に関する取組みを紹介しています。

child

「インターネットガイドブック(保護者・教師向け)改訂版」 

 
発行:2006年6月 心の東京革命推進協議会(青少年育成協会)
企画協力:財団法人インターネット協会
 
tokyoguide

「インターネットガイドブック」 

 
発行:2005年6月 東京都
企画協力:財団法人インターネット協会
 
tokyoguide

「インターネット上の子どもの安全ガイド(エクパット編)」 

 
改訂版発行:2004年6月30日
日本語版監修:ECPAT/ストップ子ども買春の会
協力:インターネット協会
報道資料
 
anzenguide

「安心インターネットライフ★ガイド」 

 
改訂版発行:2005年3月
財団法人マルチメディア振興センター(関連団体)


関連業界/団体からのお知らせ

「ケータイ・ネット」から子どもたちを守るための提言
 2008年10月5日 横浜市教育委員会


ネット・携帯電話に係るトラブル等に関する対応について「子供の携帯電話利用についてのアピール」
 2008年10月9日 東京都教育委員会

  



セミナー・国際活動

フィルタリングの普及啓発セミナー2013年度

 
 

フィルタリングの普及啓発セミナー2012年度
 
 

フィルタリングの普及啓発セミナー2011年度
 
 

フィルタリングの普及啓発セミナー2010年度
 
 

フィルタリングの普及啓発アクションプラン2009年度
 
 

フィルタリングの普及啓発アクションプラン2008年度
 
 

フィルタリングの普及啓発アクションプラン2007年度
 
 

フィルタリングの普及啓発アクションプラン2006年度
 
2006年4月~2007年3月 
経済産業省委託事業

「有害情報対策のためのネットワーク推進フォーラム」
 
2007年2月23日
国立オリンピック記念青少年総合センター
主催:文部科学省

東京都内小学校向け100回セミナー
 
2005年8月~2006年3月 
東京都委託事業

インターネット啓発セミナー(2005年度以前)
 
他団体主催での講演実績

「今、インターネット上に氾濫する有害情報はどうなっている?
  ~子どもに見せたくない情報に対して出来ること~」
 
2005年3月24日 アジュール竹芝
経済産業省委託事業

「子どもとインターネット」フォーラム
 
2004年1月25日 東京国際フォーラム
文部科学省委託事業

「モバイルインターネットと子どもに関する国際ワークショップ」
 
2003年3月6~7日 三菱総合研究所
主催:財団法人インターネット協会
   チャイルドネットインターナショナル(英国)

「第2回子どもの商業的性的搾取に反対する世界会議」
 ワークショップ「インターネット相談・通報窓口ポータルページの開設」
 
2001年12月17日 パシフィコ横浜
全体主催:日本政府、unicef(国連児童基金)、ECPAT

「ENCコンファレンス 2000」
 =インターネットコンテンツに関するホットライン=
 
2000年6月21日 霞ヶ関ビル「プラザホール」
主催:旧電子ネットワーク協議会
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参考統計データ

平成24年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」(内閣府)
  【概要】   【全文HTML】   【全文PDF】
 調査期間:2012年11月1日~11月11日
 対象:(1)青少年調査
       満10歳から満17歳までの青少年 3,000人(有効回収:1867人 62.2%)
     (2)保護者調査
       上記の青少年の同居の保護者 3,000人(有効回収:1915人 63.8%)

 平成23年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」(内閣府)
  【概要】   【全文HTML】   【全文PDF】
 調査期間:2011年6月9日~6月26日
 対象:(1)青少年調査
       平成23年8月31日現在で、満10歳から満17歳までの青少年 3,000人(有効回収:1969人 65.6%)
     (2)保護者調査
       上記の青少年の同居の保護者 3,000人(有効回収:2037人 67.9%)

 平成22年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」(内閣府)
  【概要】   【全文HTML】   【全文PDF】
 調査期間:2010年9月1日~9月20日
 対象:(1)青少年調査
       平成22年11月30日現在で、満10歳から満17歳までの青少年 2,000人(有効回収:1314人 65.7%)
     (2)保護者調査
       上記の青少年の同居の保護者 2,000人(有効回収:1400人 70.0%)

 平成21年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」(内閣府)
  【概要】   【全文HTML】   【全文PDF】
 調査期間:2009年10月22日~11月8日
 対象:(1)青少年調査
       平成21年11月30日現在で、満10歳から満17歳までの青少年 2,000人(有効回収:1369人 68.5%)
     (2)保護者調査
       上記の青少年の同居の保護者 2,000人(有効回収:1395人 69.8%)

平成23年度青少年有害環境モニター報告書(内閣府)
 調査期間:2011年12月6日~2012年1月10日
 対象:全国各地において、青少年の健全育成に意欲的に取り組んでいる青少年育成アドバイザー
 少年警察ボランティア、地域活動ボランティア活動員を中心に、569名を「青少年有害環境モニター」に委嘱

 平成22年度青少年有害環境モニター報告書(内閣府)
 調査期間:2010年11月12日~2010年12月20日
 対象:全国各地において、青少年の健全育成に意欲的に取り組んでいる青少年育成アドバイザー
 少年警察ボランティア、地域活動ボランティア活動員を中心に、536名を「青少年有害環境モニター」に委嘱

 平成21年度青少年有害環境モニター報告書(内閣府)
 調査期間:2009年12月17日~2010年2月10日
 対象:全国各地において、青少年の健全育成に意欲的に取り組んでいる青少年育成アドバイザー
 少年警察ボランティア、地域活動ボランティア活動員を中心に、1,378名を「青少年有害環境モニター」に委嘱

 平成20年度青少年有害環境モニター報告書(内閣府)
 調査期間:2009年1月14日~2月23日
 対象:全国各地において、青少年の健全育成に意欲的に取り組んでいる教育関係者、児童委員
 少年警察ボランティア、PTAの方々を中心に、都道府県の青少年人口や市町村数等を考慮し
 1,000名を「青少年有害環境モニター」に委嘱

「第5回情報化社会と青少年に関する意識調査」(内閣府)
  【概要】   【速報】   【全文HTML】   【正誤表】
 調査期間:2007年3月9日~30日
 対象:(1)青少年調査(※平成18 年4月1日現在)
       満10 歳から満29 歳までの男女:2,468 人(標本数:5,000 人,回収率:49.4%)
       ①満10 歳から満17 歳まで: 1,191 人(標本数:2,000 人,回収率:59.6%)
       ②満18 歳から満29 歳まで: 1,277 人(標本数:3,000 人,回収率:42.6%)
       ・小学生319 人(4年生:4人,5年生:164 人,6年生:151 人)
       ・中学生451 人(1年生:148 人,2年生:165 人,3年生:138 人)
       ・高校生396 人(1年生:130 人,2年生:153 人,3年生:113 人)
     (2)保護者調査
       青少年のうち上記①の保護者: 1,145 人(標本数:2,000 人,回収率:57.3%)

インターネットを利用している子どもの保護者アンケート結果(インターネット協会)
 調査期間:2008年12月3日~5日
 対象:「子どもが家庭でインターネットを利用している」全国の保護者3960人
     (第1子が小学校4~6年生、中学生、高校生の保護者各1320人)

  インターネットを利用している子どもの保護者アンケート結果(インターネット協会)
 調査期間:2008年1月12日~14日
 対象:「子どもが家庭でインターネットを利用している」全国の保護者3000人
     (第1子が小学校4~6年生、中学生、高校生の保護者各1000人)

  インターネットを利用している子どもの保護者アンケート結果(インターネット協会)
 調査期間:2006年12月2日~4日
 対象:「子どもが家庭でインターネットを利用している」全国の保護者3000人
     (第1子が小学校4~6年生、中学生、高校生の保護者各1000人)

  インターネットを利用している子どもの保護者アンケート結果(インターネット協会)
 調査期間:2006年3月2日~3日
 対象:インターネットを利用する子どもを持つ保護者のうち、第1子が小学校高学年(4~6年生)~高校生の保護者 1,176名

学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果(文部科学省)
 平成24年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果(文部科学省)
 平成23年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果  【速報値】(文部科学省)
 平成22年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果  【速報値】(文部科学省)
 平成21年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果  【速報値】(文部科学省)
 平成20年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果  【速報値】(文部科学省)
 平成19年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果  【速報値】(文部科学省)
 平成18年度
 対象:全国の公立学校

 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果(文部科学省)
 平成17年度
 対象:全国の公立学校

青少年が利用するコミュニティサイトに関する実態調査報告書(文部科学省)
 平成22年3月

「子どもの携帯電話等の利用に関する調査」の結果(文部科学省)
 平成21年2月

青少年が利用する学校非公式サイトに関する調査報告書(文部科学省)
 平成20年3月

平成21年度電気通信サービスモニターに対する第2回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2010年1月12日~2月12日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)989名、うち有効回答数922

 平成20年度電気通信サービスモニターに対する第2回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2009年1月20日~2月5日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)1,000名、うち有効回答数960

 平成19年度電気通信サービスモニターに対する第2回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2008年1月17日~2月8日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)999名、うち有効回答数937

 平成18年度電気通信サービスモニターに対する第2回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2007年1月18日~2月2日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)999名、うち有効回答数943

 平成17年度電気通信サービスモニターに対する第2回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2006年2月20日~3月7日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)996名、うち有効回答数899

 平成16年度電気通信サービスモニターに対する第1回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2004年9月7日~30日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)1,000名、うち有効回答数940

 平成15年度電気通信サービスモニターに対する第2回アンケート調査(総務省)
 調査期間:2004年2月1日~10日
 対象:全国の電気通信サービスモニター(20歳以上の男女)1,000名、うち有効回答数939

平成22年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書(東京都)
 調査期間:2011年1月14日~2月17日
 対象:児童・生徒(16143名)、保護者(12697名)、教職員(1013名)、学校管理職(65名)

フィルタリングに関する実態調査(東京都)
 調査期間:2010年1月29日~2月3日
 対象:都内在住で、小学生・中学生の子供に携帯電話等を持たせている保護者 300 名

 フィルタリングに関する実態調査(東京都)
 調査期間:2009年2月13日~2月17日
 対象:都内在住で、小学生・中学生の子供に携帯電話等を持たせている保護者 300 名

 フィルタリングに関する実態調査(東京都)
 調査期間:2008年2月7日~2月18日
 対象:販売員 155名、店舗売場責任者 232名

「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク(こたエール)」平成24年度相談実績(こたエール)
 ~平成24 年度「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク(こたエール)」相談実績~

 「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク(こたエール)」平成23年度相談実績(こたエール)


 「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク(こたエール)」平成22年度相談実績について(東京都)


 子供のネット・ケータイトラブルの現状について(東京都)
 ~平成21 年度「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク(こたエール)」相談実績~

ネット・携帯電話に係るトラブル等に関する対応について(東京都教育委員会)
 調査期間:2008年7月
 対象:児童・生徒:11,032名(小学校4年生以上:5,050名、中学校:4,258名、高等学校:1,512名、特別支援学校:212名)
    保護者:7,300名(小学校4年生以上:3,701名、中学校:2,839名、高等学校:538名、特別支援学校:222名)
    教員:800名(小学校:337名、中学校:214名、高等学校:136名、特別支援:113名)

平成19年度第5回インターネット都政モニターアンケート インターネット上の有害情報対策等(東京都)
 調査期間:2008年1月25日~1月31日
 対象:インターネット都政モニター 498名、うち回答者467名

インターネット利用実態調査(東京都/インターネット協会)
 調査期間:2005年7月
 対象:小学生の子どもを持ち、かつインターネットを使っている保護者 1,100名

第8回小学生のインターネット利用に関する調査(NTTレゾナント/キッズgoo)
 調査期間:2010年10月1日~10月11日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者13,925名

 第7回小学生のインターネット利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2009年9月17日~9月29日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者7,657名

 第6回小学生のインターネット利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2008年7月28日~8月5日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者8,818名

 第5回小学生のインターネット利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2007年8月24日~9月10日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者2,000名

 第4回小学生のインターネット利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2006年6月23日~7月10日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者1,311名

 第3回小学生のインターネット利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2005年6月13日~6月27日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者1,683名

 第2回小学生のインターネット利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2004年5月17日~5月31日
 対象:小学生の子どもを持つ保護者1,200名

子どもの携帯電話利用に関する調査(三菱総合研究所/キッズgoo)
 調査期間:2007年11月9日~11月26日
 対象:小学1年生~6年生1,100名

平成23年度「子どもとメディアに関する意識調査」(公益社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2011年11月20日~2011年12月3日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数2,156名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数2,013)、
    小学校5年生の保護者(2,400名、うち有効回答数2,055名)
    中学2年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,819名)

 平成22年度「子どもとメディアに関する意識調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2010年11月14日~2010年11月27日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数1,974名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数1,962)、
    小学校5年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,899名)
    中学2年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,816名)

 平成21年度「子どもとメディアに関する意識調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2009年11月24日~2009年12月7日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数1,932名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数1,937)、
    小学校5年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,876名)
    中学2年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,748名)

 平成20年度「子どもとメディアに関する意識調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2008年11月10日~2008年11月24日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数1,902名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数1,992)、
    小学校5年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,810名)
    中学2年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,800名)

 平成19年度「子どもとメディアに関する意識調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2007年11月12日~2007年12月26日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数1,753名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数1,942)、
    小学校5年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,700名)
    中学2年生の保護者(2,400名、うち有効回答数1,777名)

 平成18年度「子どもとメディアに関する意識調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2006年11月1日~2006年11月30日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数2,068名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数1,852)、
    及びその保護者(4,800名、うち有効回答数3,677名)

 平成17年度「子どもとメディアに関する意識調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2005年11月21日~2005年12月16日
 対象:全国の小学校5年生(2,400名、うち有効回答数2,014名)
    中学2年生(2,400名、うち有効回答数1,933)、
    及びその保護者(4,800名、うち有効回答数3,682名)

 平成16年度「青少年とインターネットなどに関する調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2004年11月10日~2004年12月17日
 対象:全国の小学校5年生(3,000名、うち有効回答数2,469名)
    中学2年生(3,000名、うち有効回答数2,567)、
    及びその保護者(各3,000名、うち有効回答数2,394名と2,396名)

 平成15年度「青少年とインターネットなどに関する調査」(社団法人日本PTA全国協議会)
 調査期間:2003年11月4日~2003年12月12日
 対象:全国の小学校5年生(3,050名、うち有効回答数2,444名)
    中学2年生(3,050名、うち有効回答数2,642)、
    及びその保護者(6,100名、うち有効回答数5,011名)

青少年メディア環境調査報告書(大阪府)
 調査期間:2003年7月15日~8月31日
 対象:大阪府の標本数16,000名、うち有効回答数6,046。
    小学校低学年及び保護者(2,000名、うち有効回答数1,576名)
    小学校高学年年及び保護者(2,000名、うち有効回答数1,556名)
    中学生及び保護者(2,000名、うち有効回答数1,524名)
    15歳以上及び保護者(2,000名、うち有効回答数1,390名)

子供のインターネット利用状況について(ハー・ストーリィ/ITmedia)
 発表:2004年10月12日
 対象:未就学児~高校生以上の子供をもつ母親447名
 報道資料(ITmedia)

「有害サイトブロックサービス」調査(パナソニックネットワークサビシズ・トレンドマイクロ)
 調査期間:2004年4月26日~5月16日
 対象:国内インターネット利用者570名  
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